喫煙する人は離婚が多い!? タバコ嫌いがますます増え肩身が狭い
喫煙者にとって厳しい時代がますますやってきています。
先日も国立がん研究センターは受動喫煙のある人はない人に比べて肺がんになるリスクが約1.3倍になることを発表しています。
受動喫煙の肺がんリスク評価「ほぼ確実」から「確実」へ 国立がん研究センター発表 – ITmedia ニュース
さらに、科学的根拠に基づく肺がんのリスク評価を「ほぼ確実」から「確実」にアップグレード。
完全に悪者扱いです^^;
さらに喫煙者は病気だけなく、離婚リスクも高いというデータも！タバコを毛嫌いする風潮が加速しています。
喫煙者は離婚のリスクが高いというニュース
こちらのニュース記事では、喫煙者は男性で1.9倍、女性はなんと2.7倍もタバコを吸わない人に比べ離婚する傾向が強いと紹介されています。
客観的にも参考にできる！ 離婚しやすい夫婦の見分け方 – ライブドアニュース
タバコを吸う人からすると、「根拠は何？」
と不満を言いたくなりますよね。
この点理由として、
- 吸わない人の気持ちを配慮する「思いやり力」
- 喫煙しない習慣に馴染む「受け容れ力」
などが結婚生活を続ける上で、問題となるのではないかと指摘されています。
部屋のニオイの問題もありますし、タバコを吸わない人にとっては、ニオイはとても気になりますからね。
最近では副流煙の問題も大きくクローズアップされるので、特に子供がいる家庭では問題となりそうです。
もちろんタバコを吸う家庭がすべて離婚につながるというわけではありませんし、当然タバコを吸っても家庭円満で過ごせる夫婦もあるでしょう。
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飲食店も全面禁煙の流れになるかも
日本は特に欧米諸国などと比べると、喫煙に対して寛容な風潮がありました。
例えば飲食店でも、分煙が進んでおらずタバコを自由に吸える所も少なくありません。
居酒屋なんかは、分煙が進んでいない場所もまだまだ多いです。飲み会などでも中年男性に多いのですが、周りに気にせずタバコを吸う人はまだまだたくさんいます。
大人が集う居酒屋だけでなく、ラウンドワンのような子供も遊ぶアミューズメント施設でも分煙は不十分です。
一時は分煙に対応したものの、利用者の反発があったのか、分煙がなくなったというのも私の近くのラウンドワンでありました。
まさに時代に逆行しているような^^;
しかし、飲食店もいよいよ全面禁煙という時が近づいてきています。
厚生労働省は、15年ぶりに「たばこ白書」の改定を行うようで、公共施設や飲食店など不特定多数が利用する室内の全面禁煙を提言しているのです。
飲食店の全面禁煙を提言 厚労省、「たばこ白書」を１５年ぶり改定 – 産経ニュース
全面禁煙の提言を行った背景には、世界保健機関（ＷＨＯ）から受動喫煙の防止対策を「世界最低レベル」という判定がなされたことも原因の一つです。
世界最低レベルなんて、かなり恥ずかしいですね^^;
WHOの判定は決して厳しいものではなく、的を得たもの。
受動喫煙の防止策に関しては、本当に不十分です。さらに、日本の喫煙者であまりにもタバコを吸わない人に配慮をしない人が多すぎます。
副流煙や受動喫煙の知識がないのか、お店ですぱすぱ、街でスパスパとお構いなしにタバコを吸っている人がよく見られます。
ニーズがあるから、施設などでも対応が遅れるともいえるでしょう。喫煙者がタバコを吸いたいという気持ちに配慮しますから。
根本的な問題は喫煙者が、まだまだ多いというのがあるかもしれません。
今後、タバコ白書の改定によって、どのように社会が変わるかはまだわかりません。
公共施設や飲食店など不特定多数が利用する室内の全面禁煙を法制化すれば、一気に全面禁煙の流れになるでしょうが、国や自民党が産業界に配慮すると思い切ったことはできないでしょう。
日本は社長クラスでもタバコを吸う人はけっこういます。
ある業界の社長が集まる会合がありましたが、出席者のほとんどがタバコを吸う方でした。
休憩時間や会合終了後は、タバコを吸いながら談笑。一つの楽しみになっています。
さすがに社長クラスともなると、受動喫煙の害悪や副流煙の問題などは知っている人がほとんどでしょうから、最近ではICOSなどがバカ売れしています。
タバコが習慣になると、なかなか止めることができないことは理解できます。
ただ、これだけ声高にタバコの害悪が叫ばれるようになれば、どこでもいつでもタバコを吸うことは、もはや難しいでしょう。
特に最近は多くの訪日外国人旅行客が日本へ訪れるわけですから、分煙対策が杜撰な日本に落胆されるかもしれませんからね。
それと同時に分煙がしっかりとされていない日本では副流煙などの被害から、自己防衛することも大事です。
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タグ：喫煙、離婚、タバコ、嫌い
